山田コンサルティンググループ[4792]の株主優待 ~1株優待銘柄~

通常、株主優待をもらうには、100株や1,000株などの単位で株式を保有する必要があります。100株以上を所有する株主に対して株主優待を実施するという会社が一般的です。

ですが、優待株の中には1株で優待をもらえるものがあります。

今回はその1株優待銘柄の1つ、山田コンサルティンググループ[4792]の株主優待をご紹介します。

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優待をもらうには?

山田コンサルティンググループの権利確定日は3月末日です。

3月末日に株主として株主名簿に記載されるためには、末日を含めて4営業日前に保有している必要があります(土日は計算に含めない)。

2018年の場合だと、2018年3月27日の取引終了時に株を保有していれば、株主優待をもらうことができます。

そして、山田コンサルティンググループの場合、売買単位は100株ですが、権利確定日に1株だけでも株を所有していれば、株主優待をもらうことができます

ちなみに1株だけ株を買うというのは、どこの証券会社でもできるわけではありません。私はSBI証券を利用しています。

株主優待の内容

山田コンサルティンググループの株主優待は、自社グループ会社出版物です。

これまでに3回いただきましたので、具体的に見ていきましょう。

2017年の株主優待

2017年度は、写真の2種類からどちらかを選択するという形式でした。

株主優待の申し込みはがきで、どちらの出版物を希望するかを選択します。はがきでは、優待申し込みだけではなく、アンケートもセットになっています。株主の意見を集めるための賢いやり方だと思います。

さて、このはがきに記入・投函してから、それほど待たないうちに、

ゆうメールで立派な封筒が届きました。封筒の中身は、

挨拶状(アンケートのお礼)と

希望した出版物です。今回は、「平成29年度税制改正のポイントと解説」・「FP FILE 2017」を選択しました。

税理士事務所で勤務されている方や、フィナンシャルプランナーの方には有用な本なのでしょうが、これを読むのかと言われると、多分私は読むことはないです・・・

でも、本棚に置いておけば、難しそうな本を持っているお父さんは凄い人なのだと娘が勘違いしてくれるかもしれません。

2016年の株主優待

2016年も2種類から選択する形式だったと思います。

もらった本の現物しか記録がないのですが、

「シンプルで読みやすい マイナンバー対応実務」を選択しました。

2016年といえば、マイナンバーの運用が本格的に開始された年です。”ビジネスマンたるもの最新の世の中の動向に精通しておくべき”と思って選択したわけですが、結局一度も開いていません・・・

これも父の威厳のために、今後も本棚に飾っておくことになります。

2015年の株主優待

2015年の選択肢はもう完全に記憶から失われておりますが、

「FP技能士3級 テキスト&問題集」をいただきました。

昔はこういう一般人向けの書籍も選択肢にあったんですよね。そもそも、FP試験向けのテキストが毎年もらえるならいいかもしれないと思って、山田コンサルティンググループを所有したことを思い出しました。

さて、このテキストはきちんと活用したのかというと、1回パラパラと読んだだけです。でも、FPを取得しようと思うときが来たらきっと役にたつはず・・・

山田コンサルティンググループについて

株価

2017年7月現在の株価はおよそ7,000円です。なので、7,000円出して1株所有すれば、上記のような優待をもらうことができます。2018年3月期の会社予想数値でのPERは約18倍なので、割高感はありません。

事業内容・業績

  • 経営コンサルティング事業
  • 不動産コンサルティング事業
  • FP関連事業
  • 投資・ファンド事業

と大きくわけて4つの事業を展開しています。このうち、経営コンサルティング事業が売上高と利益の大部分を稼いでいます。

ビジネスの具体的な内容は正直よくわかりませんが、2013年3月期から2017年3月期までの5年間の業績をみると、順調そのものです。売上高も営業利益もきれいな右肩上がりになっています。

これに伴って、配当も順調に増えてきています。2018年度3月期も増配の予想です。

1株なんてケチなこと言わずに、普通に買っておくべき銘柄だったということですね。

まとめ

山田コンサルティンググループは1株でも所有していれば、株主優待として、グループ会社が出版する書籍をもらうことができます。

内容は専門的なものですが、税務の分野で仕事をされている方や、教養を深めたいという方には有用なものだと思われます。

業績も順調に伸びているので、優待コレクションの1つにいかがでしょうか。

※株式投資は損失が発生する可能性がありますので、株式の購入は自己責任でお願いします。

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